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■技術系スタッフ(設計開発、設備設計、製造技術、試験分析) ■管理・事務系スタッフ(総務経理、購買資材、在庫管理、品質管理、生産管理) ■情報系スタッフ(社内システム開発) ※配属は、本人の希望や適性を考慮して決定いたします。
(株)東北芝浦電子
秋田県その他電気・電子関連
新卒中途秋田県での居住希望
秋田県内就職者向け奨学金返還助成年返還額の3分の2もしくは全額
会社名

(株)東北芝浦電子

職種

■技術系スタッフ(設計開発、設備設計、製造技術、試験分析) ■管理・事務系スタッフ(総務経理、購買資材、在庫管理、品質管理、生産管理) ■情報系スタッフ(社内システム開発) ※配属は、本人の希望や適性を考慮して決定いたします。

会社概要

私達の商品は 【安全と安心、省エネと環境、そして快適】 がキーワードです。 目立たないが世の中の発展を支える重要な技術! 極低温から1,000℃という高温までの広い温度範囲に対応出来るセンサを実現する為に、芝浦電子グループの一員として、開発から設計、そして製造までの幅広く高い技術力で当社の商品を支えています。

業務内容

【開発課:設計開発】 お客様のニーズに合わせたセンサを設計開発、試作を行います。 ジョブローテーションにより、様々なセンサの設計に携わることができます。 【FA課:設備設計】 自社製品の生産に使用する機械の設計や組立を行います。 ※FAとは Factory Automation の略称で、生産工程の自働化を図るシステムのことです 【総務課:総務、経理、人事】 事務業務をつかさどり、人事、経理、法務、広報などにより、会社内の経営管理を行います。 【品質管理課:品質管理、試験分析】 材料受入から製品出荷まで当社製品の品質に関わる業務を行います。 材料や製品の検査・分析調査を通じて品質を保証します。 試験部門では製品の試験分析や試作品の性能テストを行います。 【システム室:社内システム開発】 管理部門と連携して、新たな社内システムの開発を行います。 社内システムや社内インフラの構築・運用・保守、社員からの問い合わせ対応なども行います。 【製造部:製造技術、生産管理】 必要な製品を、必要な時期に必要な量だけ、効率的に生産できるように生産計画を立て、計画を管理します。 また、製造ラインでの生産が円滑に進むよう設備のメンテナンスを実施したり、工程改善によるコスト低減を目指します。 【資材課:購買資材】 必要な時に必要な分材料が調達できるよう購買管理を実施します。 海外グループ会社への資材の発送も行っています。

給与

2020年4月予定 院了:179,900円 大卒:174,300円 高専・専門卒・短大:162,100円 ※既卒は上記に準じる 試用期間あり(3カ月) その間の給与・待遇に変動はありません 試用期間あり 固定残業制度なし

勤務時間

1日:7時間50分 (始業:8時10分、 終業:17時10分、 休憩:70分) ■週所定労働時間 38時間(1年単位の変形労働時間制) ■年間就労日数 252日 残業手当 3割増(月平均10時間程度)

福利厚生

健康・厚生・雇用・労災・退職企業年金

所在地

〒014-1201 秋田県仙北市田沢湖生保内字下高野58-66 事務部総務課 TEL: 0187-46-2888(代)

対象の奨学金支援制度

組織名等

秋田県

事業名等

秋田県内就職者向け奨学金返還助成

主な申請要件

【一般枠】 ・秋田県内での就職日以降に、次のいずれかの奨学金(独立行政法人日本学生支援機構第1種奨学金、独立行政法人日本学生支援機構第2種奨学金、公益財団法人秋田県育英会大学月額奨学金、公益財団法人秋田県育英会高等学校等奨学金、公益財団法人秋田県育英会多子世帯向け奨学金、公益財団法人秋田県育英会専修学校月額奨学金)を返還予定または返還中であること。 ・対象となる奨学金の貸与を受けた期間が、通算して2年以上であること ・平成30年度以降に大学・高校等を卒業した方か、平成29年度以前に大学・高校等を卒業した方 【未来創生分】 ・県が指定する「特定5業種(①航空機、②自動車、③医療福祉機器、③情報、⑤新エネルギー)」について認定を受けた企業等(※)に就職する

金額

年返還額の3分の2もしくは全額

【一般枠】 年返還額の3分の2(上限13万3千円) 【未来創生分】 年返還額の全額(上限20万円)

支給期間

①奨学金貸与期間が通算3年を超える場合 :助成対象者認定要件を満たす3年間(36か月分) ②同2年以上3年以下の場合 :助成対象者認定要件を満たす2年間(24か月分)

募集人数

要確認

締め切り

【昨年度例】申請年4月1日から翌年2月20日まで

返還条件

データ無し

取消条件

・国家公務員・地方公務員として雇用されている方 ・独立行政法人、国立大学法人、公立大学法人、地方独立行政法人等に雇用されている方 ・奨学金の貸与等に関する事実、定住の事実、就労の事実または所得等を証明する書類を提出できない方

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