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【営業職】★土日祝休みの完全週休2日★年間休日実質124日★
宮木電機製作所
京都府配電盤・制御盤の設計及び製造 防爆機器の設計及び製造 太陽電池関連製品の設計及び製造
新卒中途京都府での居住希望
京都府就労・奨学金返済一体型支援事業年間返済額の最大6~9万円
会社名

宮木電機製作所

職種

【営業職】★土日祝休みの完全週休2日★年間休日実質124日★

会社概要

旭化成や味の素など、日本を代表する大手メーカーと取引を行う当社。メーカーの工場などにとって欠かすことができない配電盤・制御盤を扱い、創業100年超の安定した成長を続けてきました。 今回はそんな当社が組織強化とノウハウの継承を図るために新メンバーを増員募集! 土日祝休みの完全週休2日で年間休日実質124日・月給23万9,000円以上で2年連続賞与実績5カ月分以上など、好環境・高待遇が整う当社で活躍しませんか?

業務内容

仕事内容 【当社が製造・販売する配電盤や制御盤・防爆製品のご提案をお任せ!】◎担当するのは“長年取引のお客様”で飛び込みなどのガツガツした営業は無し! 具体的には 制御盤や配電盤、防爆製品と聞いても「ピン!」とこない方も多いかもしれませんが、工場を動かしたり、引火性のある物を使用する環境で爆発を防いだり、世の中・取引のあるお客様にとって欠かすことができない“製品”です。 入社するあなたには、そんな制御盤や配電盤、防爆製品のご提案・販売をお任せします。 入社後の流れ 製品知識を身につけることからスタート!いきなり営業をお任せすることはないので、じっくりと基本を学びましょう。 その後は先輩同行を通じて営業ノウハウを習得。成果を急かすことはないので徐々にスキルアップしてください。営業デビュー後も商談で分からないこと・不明点があれば持ち帰って先輩に確認すればOKです♪ 配属先の編成 現在、東部営業所(横浜)では7名、西部営業所(京都)では5名の先輩が在籍。どちらの営業所も20代から30代が中心でベテランでも40代の若い組織です。 新卒をはじめ同業からの中途入社、異業種からの転職者など、さまざまな社員が活躍中。定着率も高く、入れ替わりは少ないため、チームワークを育みやすいことが特徴ですよ! 営業スタイルは… 担当するのは当社と長年取引のあるお客様。飛び込みはなく、HPなどからの問い合わせやご紹介が中心です。 「問い合わせ」⇒「打ち合わせ」⇒「見積もりのご提出」⇒「設計担当者同行による打ち合わせ」を経て工場へとバトンタッチ!一つの製品に関わる期間は半年~2年程度で、じっくりと仕事に取り組めます。 好環境と高待遇が魅力です! 土日祝休みの完全週休2日で年間休日は実質124日と休みはしっかり確保!くわえて月給23万9,000円以上で手当も充実、昨年の賞与実績は5カ月分で2年連続5カ月以上を支給しています! また、配属となる東部営業所(横浜)・西部営業所(京都)からの転勤も基本的に無いため希望エリアでじっくりキャリアを描けますよ。

給与

月給23万9,000円~+各種手当 ※年齢・経験・スキルを考慮の上、優遇します。 ※試用期間3カ月あり。待遇変更はありません。 モデル年収例 年収450万円 / 30歳 年収550万円 / 42歳

勤務時間

9:00~17:45(実働7時間45分)

福利厚生

交通費(全額支給) 時間外手当 地域手当(東部・横浜営業所勤務の場合は別途支給/給与の10%) 職務手当 役職手当 家族手当 資格取得報奨金 休日 完全週休2日制(土日)、祝日 休暇 年末年始休暇 GW休暇 夏季休暇 有給休暇 慶弔休暇 出産・育児・介護休暇 その他特別休暇 など 年間休日119日+有給休暇5日で実質124日 社会保険完備 財形貯蓄制度 退職金制度 社内レクリエーション(ボウリング、ソフトボールなど) マイカー通勤可

所在地

《基本転勤なし/希望・居住地考慮》 東部営業所(横浜市)または西部営業所(京都市)のいずれかに配属 【勤務地詳細】 東部営業所 神奈川県横浜市鶴見区鶴見中央5-4-10 ベルス・ベイサイド502 …⇒JR「京急鶴見」駅より徒歩4分 西部営業所 京都府京都市中京区西ノ京原町99 …⇒地下鉄「西大路御池」駅より徒歩4分 マイナビ転職の勤務地区分では… 神奈川県、京都府

対象の奨学金支援制度

組織名等

京都府

事業名等

京都府就労・奨学金返済一体型支援事業

主な申請要件

・府内に営業所、事業所を有する中⼩企業等に就業する正社員である者 ・申請年度の4月1日時点で、当該企業に就職後6年以内の者 ・申請日において、貸与等された奨学金を返済中の者 ・申請時点で、府内の営業所又は事業所に勤務する者

金額

年間返済額の最大6~9万円

下記いずれか低い額 ・⽀援対象者の奨学⾦の年間返済額の1万円を超える部分の1/2以内の額 ・ 補助対象者負担額の1/2以内の額 補助上限  就職後1〜3年⽬  ⽀援対象者1⼈につき年9万円       就職後4〜6年⽬  ⽀援対象者1⼈につき年6万円 ※【返済総額300万円(年20万円)、返済期間15年の場合】 入社後1~3年目の従業員に月々1万5千円(年18万円)を手当として対象企業から対象者に支給した場合、府が年 9 万円を補助

支給期間

最大6年目まで

募集人数

不明

締め切り

【今年例】 平成31年4⽉1⽇〜令和2年2⽉28⽇

返還条件

データ無し

取消条件

・転職又は退職した場合

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